ジェイグラン国立 （会社）

JR西日本不動産開発

駅周辺を活性化させることで、街で暮らす人々の生活もより豊かになり、街の価値は高まっていく。
(「駅から始まる街づくり」概念図)

「駅から始まる街づくり」を展開し街と暮らしの価値向上を目指す

駅を中心に街という単位で、快適な環境づくりを目指すJR西日本不動産開発。駅はその街の玄関口であり、そこから街は面的に広がっていく。駅と街は補完し合うものであり、それらの舞台装置の中に人々の日々の暮らしがある。駅を中心に、駅ビルや周辺のビル・高架下が便利になり、にぎわいが生まれ、さらにその先に住まいが展開する街。駅とその周辺が活性化すれば、街で暮らす人々の生活がより豊かなものとなり、ひいては街の価値が高まることにつながっていく。こうした「駅から始まる街づくり」から生まれる「J.GRAN」シリーズ。「すべては住まう人のために」を掲げ、豊かな暮らしと未来を提案している。

「3つの価値」概念図

住まいづくりを通して「安心」「つながり」「快適」の3つの価値を提供

　「J.GRAN」に住んでいただく方にお届けしたい、同社の思いが込められた“3つの価値”。「安心」、「つながり」 、「快適」。「安心」は、住まいに関しての心配をなくしていただくこと。そのために独自の厳しい基準を設けた計画で品質検査を徹底して実施。引き渡し後もお客様に寄り添い、様々なサービスを通して安心して住み続けていただくことにある。「つながり」は、自然に人と人の関係性が深められていくこと。お付き合いのきっかけづくりや居心地のよい空間創造の実現にある。そして「快適」は、永く心地よく住んでいただくこと。ものづくりに創意工夫を凝らし、同グループと連携したサービスも幅広く提供していくことだ。こうした“3つの価値”は、時代の変化に応えて進化する「J.GRAN」と共に今後さらに充実。「すべては住まう人のために」の企業理念はここにも行き届いている。

ZEHメリット概念図

「安全・安心、地域共生、地球環境」重視。暮らしのなかで環境保全に貢献

　JR西日本グループは、SDGsの観点から「誰もがいきいきと活躍し続けられる西日本エリアの実現」を目指している。なかでも、重点的な取り組みが「安全・安心、地域共生、地球環境」。同社もグループの一員として、安全・安心な住まいを提供し、暮らしのなかで無理なく環境保全に貢献できるような取り組みを進めている。その一つのゼッチ化については、首都圏においてもZEH-M Oriented+認定低炭素住宅を推進。環境と住む人に配慮した高性能なマンションを実現していく予定だ。

ZEH-Mと低炭素化によるメリットとは？環境へのやさしさと経済性も

ZEH-M(ゼッチ・マンション)とはネット・ゼロ・エネルギー・ハウス・マンションのこと。断熱性能や省エネ性能を大幅に向上させることでエネルギー消費を抑え、温室効果ガスの削減に貢献。マンション全体(共用部含む)での一次エネルギー消費量を20％以上削減(※)する。
　具体的には住まいの水回りを始めとする様々な箇所での設備に断熱性能や省エネ効果のある素材や商品が使われる。日々の生活を快適に便利にしつつ、家計にも環境にも優しい、住む人のための新たな価値を備えた美しいジェイグランマンションが、首都圏の街を彩ることになるのだ。※ 2016年省エネ基準による「暖房」「冷房」「換気」「照明」「給湯」の基準一次エネルギー消費量との比較。

「GRANサポートデスク」Jアシスト＆Jコンシェル説明図

完成から3回の定期アフターサービスを実施。緊急対応の「GRANサポートデスク」

　商品企画では同社が定める品質について設計者と確実に共有し、施工段階では工事品質ガイドラインに基づいて関係者全員でミーティングを実施。施工者・設計者・工事監理者など、各立場で品質確保の意思統一を図っている。JR西日本グループの安全性への想いはここにも踏襲されている。また、お客様にとって本当に大切なのは、住まわれてからの毎日。そう考える同社は、入居後のサポート体制にも力を注いでいる。建物完成から約3～6ヶ月後、1年、2年目のタイミングで定期アフターサービスを実施。「ご入居者アンケート」をもとに、様々な問題やご相談に対処している。また緊急時のサポートは、住まいの総合窓口「GRANサポートデスク」が24時間365日の体制で対応している。それも“Jアシスト”(駆けつけサービス)と“Jコンシェル”(生活サポート)に二分され、きめ細かいサポート体制を確立。応急処置などの一次対応を無料で実施。便利で安心な生活サービスを幅広く揃えている。

▲「Make PLACE」の一環となるライフ＆サティスファクション概念イラスト

日常の中で生まれる出会いを大切に、自然に育つコミュニティが基本。災害時に役立つ“場”となることも視野に

“コミュニティ形成”を念頭においた『Make PLACE』という発想。「空間(Space)がある」だけでは、人は集まらない。しかし、何らかのきっかけやしかけ、機能が加わることで、コミュニケーションが生まれる「場(Place)」となり、人が集まるようになる。居心地のよい工夫のある共有スペースには、自然に人が集まってくる。笑顔がこぼれ、楽しい会話が弾み、その結果としてコミュニティが形成されていく。そのような場をつくることが『Make PLACE』だ。首都圏では物件により、『Make PLACE』の一環として、住民間のコミュニケーションを円滑に図るソフト作りが進んでいる。それは住民間でモノやスキルや情報をシェアするプラットフォームを、マンションごとに設定するという新しい取り組みだ。お客様のために住まいの価値を模索する同社の思いが、新たなマンションライフの可能性を豊かに広げていくようだ。