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バウス武蔵境(2020年9月竣工 分譲済み)
「人と社会に安心と感動を。
ともに考え、ともに創り、ともに未来へ。」
中央日本土地建物は創業69年の歴史ある総合不動産会社。長年の経験とノウハウを活かし、東京・大阪エリアを中心にまちづくりを推進。多様なオフィス展開に加え、住宅ブランド「BAUS(バウス)」においては「普遍」、「革新」、「ソーシャルグッド」を軸とした住まいづくりを追求。その他、CRE(企業不動産)戦略支援や私募リートなど、幅広い事業を展開している。同社は、地域やそこで暮らす住民と共に考え、取り組むことで街の魅力を高め続ける。
TOKYO CROSS PARK構想(完成予想図) ※内幸町一丁目街区南地区第一種市街地再開発事業(全体街区2037年度以降竣工予定)
1954年の創業以来、60年超の経験とノウハウを活かし、住まい、オフィス、まちを創造
「中央日本土地建物グループ」は、みずほフィナンシャルグループに系譜をもつ総合不動産グループ。1954年の創業以来、都市開発事業・住宅事業・不動産ソリューション事業・資産運用事業・ゴルフ事業と、幅広い事業を展開する同グループの中核会社が、中央日本土地建物だ。1963年の宅地分譲からの長い歴史を持つ住宅事業とともに、同社の事業において特徴的なのは、多彩なラインナップを誇るオフィス事業と、再開発事業。特に都心部における大規模なプロジェクトに次々参画し、多くの実績を積み重ねている再開発事業“まちづくり”は同社を語るうえで欠かすことができない。
日比谷公園と隣接する内幸町一丁目エリアで、都心最大級(※)となる延床面積約110万㎡のスマートシティ開発として注目を集めている「TOKYO CROSS PARK構想」。同社は、そのうち、well-beingをテーマにしたホテルに加え、ウェルネス促進施設や商業機能が入る予定となっている南地区(サウスタワー等)の代表施行者を務めている。
※事業者10社プレスリリースより。
東京や大阪などの主要都市で、日本の「未来を共創する」大型プロジェクトに次々と挑戦
虎ノ門一丁目東地区第一種市街地再開発事業(完成予想図) ※2027年度竣工予定
(仮称)淀屋橋駅東プロジェクト(完成予想図) ※2025年度竣工予定
京橋エドグラン(KYOBASHI EDOGRAND)
「TOKYO CROSS PARK構想」のほかにも、現在同社は、虎ノ門の新ランドマークとなる国際ビジネス交流拠点を整備する再開発「虎ノ門一丁目東地区第一種市街地再開発事業」や、大阪・淀屋橋地区に高さ約150mの環境配慮型ビルを整備する都市再生事業を含む複合再開発「(仮称)淀屋橋駅東プロジェクト」など、東京のみならず、大阪エリアでもまちづくりを推進中だ。
こうした再開発事業には「未来を共創する。」という同社のコーポレートスローガンが最も体現されている。代表作として「京橋エドグラン」を例に見てみると、同プロジェクトでは構想から開発まで約15年の月日を要した。それだけの時間が必要なのは、まちづくりにはステークホルダーと会話を重ねることが不可欠だからだ。事業に関わる全ての方々に寄り添い、彼らとの対話を貴ぶものづくりの姿勢は、再開発事業のみならず、事業全般における、同社の特色、気風となっている。
強固な経営基盤に加えて、多彩な人材が「共創」「ともに」の精神をもって業務に取り組んでいることが強み
【質問】「2022年6月に社長に就任された際の会社の印象をお聞かせください。」
「2020年の経営統合により、経営基盤や事業基盤は更に強固なものとなりました。グループ全体で、総資産は1兆円を超え、営業収益1000億円、経常利益200億円を安定的に計上できる体制が整っています。社長に就任し、まず感じたことは、統合によってネットワークや情報の拡大だけでなく、人材も厚くなっていることです。さまざまなバックグラウンドを持つ役職員約1200人は、グループ企業理念にある「共創」「ともに」の姿勢で、あらゆるステークホルダーの皆さまに寄り添い、誠実に、熱意をもって業務に取り組んでおり、これこそ当社グループの一番の強みでもあると考えています。」
「当社グループが長年手掛けている再開発事業も、オフィスや商業だけでなく住宅が加わることで新たな付加価値が生まれていると考えています。部門を超えて協働していきたい」と語る 三宅 潔 代表取締役社長
年間500戸の安定供給と品質の追求。
企画～販売～管理まで一貫体制を構築
【質問】「BAUSの特長や、ブランドへの想いについて教えてください。」
「BAUSブランドは、着実に供給戸数を増やし、分譲マンションは年間500戸程度を安定的に供給できる体制が整いました。そうした中で何よりも大切にしようと考えているのが「クオリティ」です。今後も、お客様のニーズをとらえた商品企画、永く住んでいただける安心のサービスを通じて、お客様に選ばれるブランドとなることを目指し続けます。2021年には、分譲マンションの総合管理を行う「中央日土地レジデンシャルサービス」が営業を開始し、「製・販・管」の一体的な事業体制も整いました。住まいのトータルブランドへと進化を遂げていくために、お客様の声を丁寧に聴き、当社グループが培ってきた“共創の精神”で、常にお客様に寄り添い、安心と感動を届けるブランドでありたいと思います。また、「ZEH-M(ゼッチ・マンション)」の販売を開始したほか、スマートフォンを活用した様々なサービス(トリセツホーム、バウスコンシェル、リモ・アーボ)なども順次導入。お客様の利便性向上のみならず、SDGsの観点からも有用な取り組みを進めていきたいと考えています。」
「中央日本土地建物グループ」の製・販・管一貫体制イメージ 入居後も様々なサービスを提供し、お客様の声を次の企画に活かしていく
住み続けるなかで感動が育つ住まいを目指して
BAUSブランドパーソナリティ概念図
BAUS館銘板
同社が展開する住宅ブランド「BAUS(バウス)」。ブランド名は、住む人にとって大切な「暮らしの基盤となる場(Basis for us＝BAUS)」であることを表現。住まいは、安全性、機能性はもちろん、快適性やデザイン性を備えていることも基本であることから、建築・構造の意を持つドイツ語の「BAU」にも着想を得ている。BAUSが大切にしているのは、「普遍」、「革新」、「ソーシャルグッド」という3つの価値。これらは「感動が育つ住まい。」を実現するため、物件を作りこむ際の道標となっている。BAUSが独自のパーソナリティを形成し、進化し続けるために欠かせないものだ。
先進性・快適性・デザイン性の評価が高く、外構デザインや植栽にも注力。街並みに美観を添えるBAUS
バウス西葛西清新町(分譲済み)
バウス上中里(分譲済み)
同社の住宅分譲供給戸数は、累計約1万2600戸にも上り、大規模分譲地から始まり、現在はマンション、戸建てを中心に、都心から東京近郊エリアで展開している。その成長は近年ますます加速しているように見受けられるが、同社は供給戸数の拡大を追うのではなく、目標を「年間500戸の安定的な供給」に定めている。
BAUSが目指すのは、住み始めた時の感動が、永く続き、暮らしの中でさらに育まれる「感動が育つ住まい。」。その実現のために、そのエリアで価値の高い住まい「エリアプレミアム」を追求するとともに、住む方が自分らしくより豊かに暮らせる場所となるよう、一つ一つの住まいを丁寧に作り込んでいるのだ。
チャレンジの精神から生まれたこだわりいっぱいの間取りプラン概念図
住まいづくりに関わるすべての社員が、「理想のすまい研究所」の研究員
「理想のすまい研究所」は、BAUSが誕生した2016年に社内に設けた研究の場。BAUSの住まいづくりに関わるすべての社員が研究員として携わる組織横断型の研究チームであることが大きな特徴で、「感動が育つ住まい。」をカタチにするエンジンだ。ここでは、前述の3つの価値に沿って、すべての物件で何か新たな商品やサービスの導入をすることを、積極的に推進している。
コロナ禍における外出自粛生活を経て、同社はあらためて、“家は家族と過ごす場所”という考えを大切にし、間取りのプランニングに力を入れた。もともと定評のある収納の多さに加えて、単に自宅で料理する機会が増えるだけでなく、料理を楽しむ方が増えることを想定し、キッチンの向きや家事動線にこだわったプランなど、様々な工夫をちりばめた間取りプランが誕生している。このように、各物件で必ず何か一つでも新発想を取り入れるという“チャレンジ”の精神は、着実に「BAUS」を進化させていく。
「BAUS PREMIUM OWNER'S CLUB」概念図 ※詳細は物件販売員にご確認ください。
安心してお住まいいただくための「アフターサービス」と、快適で豊かな暮らしを支える「3つのサポートサービス」
BAUSの住まいには、入居者様の安心で快適な暮らしを末永くサポートするサービスとして「BAUS PREMIUM OWNER'S CLUB」がある。「お客様に住み続けるほどに豊かさを感じていただきたい」という想いを込めてプレミアムな住まいサポートプログラムを用意。竣工・お引き渡しから最長10年まで続く、様々なサポートサービスを無償で提供している。
「BAUS Concierge(バウスコンシェル)」操作画面 ※画面はイメージであり、実際の画面と異なる場合があります。画面の外観写真はバウス武蔵境(2020年9月竣工 分譲済み)
快適なマンションライフをサポートするスマートフォンアプリBAUS Concierge(バウスコンシェル)
「BAUS Concierge(バウスコンシェル)」は、中央日土地レジデンシャルサービスがBAUS入居者様向けサービスとして開発したスマートフォンアプリ。「ご入居者様へのお知らせ」「管理組合デジタルライブラリ」「共用施設の予約」といったマンションに関する便利な機能に加えて、近隣のスーパーの電子チラシなどの情報を閲覧できるほか、提携先のフードデリバリーサービスやネット通販サイトの利用に応じて、入居者様と管理組合の双方に「住まいポイント」が付与されるサービスも提供している。
マンション管理の要となる理事会の運営をクラウドサービスを組み合わせてサポートし、負担を軽減
Web上でマンションの理事会開催・質疑応答・決議を可能とするシステム「リモ・アーボ(remo-EarVo)」も順次導入中。これにより、管理組合の理事会参加者は好きな時間と場所から参加することも可能となるほか、チャット形式で議題に対する質疑応答や投票ができ、参加者間の共有も容易に。議論した内容は自動でMicrosoft WordやPDF化され、協議録作成の手間も軽減される。理事会運営を支援するサービスであるだけでなく、SDGsの観点からも有用な取り組み(ペーパーレス化)といえるだろう。
※管理組合の理事会は対面会議と「リモ・アーボ(remo-EarVo)」を組み合わせて運営しています。
※Microsoft Wordはマイクロソフト グループの商標です。
「リモ・アーボ(remo-EarVo)」イメージ※画面はイメージであり、実際の画面と異なる場合があります。
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※完成予想図はいずれも外構、植栽、外観等実際のものとは多少異なることがあります。
※ＣＧ合成の画像の場合、実際とは多少異なる場合があります。
中央日本土地建物
