前回も述べたとおり、シングル購入者はアラフォー世代が多い。では、夫婦ふたり暮らしの購入者ではどうだろう。同調査によると、最も多いのが30代前半で約4割弱。シングルよりもやや若い世代が多く、団塊ジュニアが購入の主役なのが分かる。その一方で、20代が26.2％で、昨年の25.0％よりやや増えていること。景気の先行き不安で消費が底冷えしているといわれて久しいなか、若い世代が住宅購入に関しては堅実な動きをしているのは、注目すべき傾向といえるだろう。

　収入ではどうだろう。世帯年収で、600万円未満が約3割弱。800万円未満だと全体の6割超になる。
　国税局の平成18年民間給与実態統計調査によると、30代前半の男性の平均年収が461万円、女性の平均年収が299万円。単純計算すると、共働きの場合は世帯年収が760万円なので、実に平均的な購入層といえる（ただし、これは全国平均。東京では大企業が多いため、首都圏ではそれよりも高いはず)。
　バブル以降、住宅価格はどんどん下がり（最近、やや上昇傾向にあったけれど、それも落ち着いてきた様相）、金利は相変わらず低水準で、20代でも、世帯年収が600万円未満でも、十分家を買える環境にあるといえる。

　購入を思い立った理由として、夫婦のみ世帯は、「家賃がもったいない」（40.5％）の次に、「結婚を機に」（35.8％）を挙げている。つまり、3組に1人は新婚カップル、というわけだ。しかもその割合は、年々増加傾向にある。以前の記事でも述べたように、「どうぜ新居を探すなら」と、式場探しとモデルルーム巡りを同時にこなす新婚さんが増えているのだ。その背景には、晩婚化で資金力のある新婚カップルが増加したことが考えられる。また、双方の親に援助をお願いしやすいタイミングでもある。