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| エレベーターには、国土交通省(当時建設省)の協力の下、日本エレベータ協会等によって策定された「昇降機耐震設計・施工指針」により、地震に対する安全対策が施されています。主な対策としては、振動によるワイヤーの脱落防止、連絡装置、救出口の設置などですが、その他どんな対策がとられているのかメーカーに取材してきました。 |
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| 地震の発生を地震感知器がとらえると、運行中のエレベーターを最寄階に自動的に停止させて戸を開き、避難できるようにするもの。すでに押していた行き先ボタンはキャンセルされ、新たに押しても反応しません。揺れが小さかった場合、一定時間の休止後運転を再開しますが、揺れが大きかった場合には休止状態が続き、点検終了後にエレベーターが利用できるようになります。 |
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| 感知器には2種類あります。ひとつは大きな横揺れ、いわゆる地震の本震を感知するS波感知器。もうひとつは、本震の数秒前にやってくるP波(初期微動)を感知するもの。P波感知器を併用すると、本震の前の初期微動を感知して地震時管制運転装置を作動させるので、いち早く最寄階に着床して速やかに避難することができます。 |
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建築家 碓井民朗さん |
| 碓井建築オフィス代表。一級建築士として、マンションの設計監修、購入者相談などを実践。住宅関連著書多数。住宅専門誌などでも登場多数。 |
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| 地震時管制運転装置が、初期微動を感知できるタイプかどうかを確認しましょう |
| 初期微動(P波)の段階で地震時管制運転装置が作動するエレベーターなら、いち早く地震時に避難ができます。現状では、本震(S波)のみを感知する装置を採用しているエレベーターも多いので、購入時には販売スタッフに聞いたり、図面を見ることできちんと確認することが必要です。 |
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| インターホンの連絡先がどこかを確認しておきましょう |
| 非常用インターホンが直接エレベーター会社とつながっているのか、それともマンションの管理事務所とつながっているのかで、非常時の対応に要する時間が変わってきます。日ごろからチェックしておくとよいでしょう。また地震と同時に停電が起きた場合、予備のバッテリーでエレベーターを動かして最寄の階に停止する「停電時自動着床装置」が設けられているか否かも重要なポイントになります。 |
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