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住宅情報ナビトップ　＞　住まい（新築マンション・一戸建て）の購入パーフェクトガイド 　＞　ダンドリマニュアル　＞　 買うvs借りる？長い目で見ればどっちがトク？

現在賃貸住宅に住んでいるアナタは、マイホーム購入のメリットとデメリットについて、どう考えている？ 購入派と賃貸派の意見が分かれた、下の3つのテーマについて、実際のところはどうなのか調べてみよう。 ※リクルートおよび21C．住環境研究会調べ(2003.10月〜12月調査） 今すぐ購入する場合・賃貸し続ける場合の、50年間の住居費を試算してみよう。 購入は、永住するという前提で広い間取りを選び、賃貸は、ライフスタイルの変化に応じて住み替えると仮定した。 最初のうちは購入のほうの支出が多いが、住宅ローンの返済が終わればグンと減る。 長い目で見ると、購入のほうが、住居費支出が少なく済みそうだ。 ライフプラン 賃貸し続ける場合（※1） 購入する場合 現在 夫／30歳 妻／28歳 ディンクス 年収／夫600万円 妻400万円 42m2の2DKを借りる ● 契約金／80万円 （敷金・礼金・仲介手数料/家賃の5ヶ月分、引越し代/30万円。以下同じ）   ● 家賃／10万円 （管理費込み、2年ごとに更新。更新料は賃料の1ヶ月分とする） 価格4300万円、77m2（3LDK）の 新築マンション購入 ● 購入時／1040万円 （頭金860万円、購入諸費用150万円、 引越し費用30万円 ● 毎月の住居費17万4343円 （ローン返済／15万1303円、 管理費・税金／2万3040円）（※1） 5年後 妻退職 6年後 第1子誕生 56m2の3DKを借りる ●　契約時／98万円 ●　家賃／13万6000円 9年後 第2子誕生 15年後 子ども2人が 小学生になる 67m2の3LDKを借りる ●　契約時／111万円 ●　家賃／17万円 ●　11年目以降の住居費／19万5784円 （ローン毎月返済額／15万6434円、 11年目の管理費・税金／3万9350円） 23年後 第2子高校に入学 77m2の3LDKを借りる ●　契約時／123万円 ●　家賃／19万6000円 30年後 未定年退職 30年後ローン返済終了 ●　31年目以降の住居費／4万150円 （管理費等、税金） 32年後 子ども2人とも独立 56m2の3DKを借りる ●　契約時／98万円 ●　家賃／13万6000円 50年間の住居費合計 9979万円 8945万円 ※ １賃料は「フォレント」のデータより試算　※2住宅ローンの内訳は公庫基本2420万円、民間ローン1020万円 （ボーナス時返済なし。金利は平成16年7月21日現在）。　管理費は5年ごとに約5%上昇すると仮定。 　税金（固定資産税・都市計画税）は、各年の税額を月換算している（土地評価額1290万円、建物評価額1230万円として試算）。 分譲マンションと賃貸マンションの住み心地には、下のような違いがある。 どちらをよしとするかはあなたの価値観次第。ゆっくり考えてみよう。 分譲マンション 賃貸マンション 暮らしの自由度 住戸内は自由に使える。リフォームで間取り変更することも可能。最近はペット飼育可のマンションも増えている 暮らしの変化に合わせて、住み替えが自由にできる。しかし、住戸内の使い方については規制が多い 広　さ 首都圏の平均専有面積は75m2。東京23区でも、60m2〜80m2の供給が多い 主流は50m2台、ファミリー向きの3LDKタイプの供給は少ない 室内の開放感 天井高は2.4mが平均的。リビングのサッシ窓の高さも、2m以上ある「ハイサッシ」が増え、明るく開放感がある 建築基準法ギリギリの2.1m〜2.3m程度 騒音対策 音の伝わり方に影響を与える、壁と床の厚さは20cm前後 壁と床の厚さは、15cm〜18cm程度 設　備 浴室乾燥機、床暖房、ウォークインクロゼットなどは、分譲では標準的な設備だが、賃貸で設置している物件はまれ。システムキッチンのグレードも分譲のほうが高い。 共用部分 分譲では、キッズルームやライブラリー、スポーツジムなど共用施設が充実したマンションが増加中。快適な暮らしを送ることができる。セキュリティーやバリアフリーへの対応も進んでいる。 「住まいの資産価値」というとき、あなたは何をイメージするだろうか。 何らかの金銭的な価値をイメージするなら、はっきり言って資産価値は期待できない。ある調査(※）によると、 築10年の中古マンションの売却価格は、新築時の平均6割。駅から近いなど立地がいい物件でも7割にダウンするという。また、しばらく住んだ後賃貸にする場合も、住宅ローン返済とその他の住居費をまかなえるほどの賃料を、設定できるケースは少ないようだ。 しかし、「自由、快適に暮らせる」「一生住み続けられる」など、利用価値として考えるなら、その価値は十分にある。シミュレーションなどでも分かる通り、長い目でみれば購入するほうが住居費支出が少なく、老後の安定した暮らしを支える基盤になりそうだ。 ※東京カンテイ(2003年・首都圏）の調査より

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